●2006年度より業務内容の全般を見直し、職域分能と役割分担を明確にして業務効率化をはかる事となりました。また、新規事業部を設け、ベンチャー企業との共同開発にも少しずつ力を注いでいます。
　 ソフトおよびハード両面にわたって、商品開発と研究をスタートさせました。社員一丸となって張り切っています。